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国立感染症研究所によると、16日に発表した内容では、直近の一週間(5〜11日)でインフルエンザの患者数が全国の域に広がって増えているとして、全国的な警報レベルに達したと発表しました。

この警報は昨年より3週間ほど早く、首都圏を中心に広がっていたのが西日本を中心に感染が広がっています。

警報レベルの基準は一施設あたりの平均患者数により判断されるもので、一般的には10人を超えると注意報、30人を超えると警報が発令されるという基準です。

また、この一週間で報告された患者数は述べ16万3716人に上り、全国一施設あたりの平均患者数は33.28人になっています。

都道府県別に見ると、警報レベルを下回るところも多くありますが、流行のピークが今月下旬からとなっているので、まだまだ予断を許さない状況です。患者の割合では、働き盛りの20〜40代の人が4割を占めていて、続いて80歳以上の高齢者が4割を占める形になっています。

また、今回の流行で確認されているのは重症化しやすいA香港型で、厚生労働省は冬休み明けで学校が再開した後に、感染が拡大する可能性があるため、今後も全国的に注意が必要だという見解です。

インフルエンザは様々な型があり、全国的・世界的な流行を見せるのはA型であることがほとんどで、鳥や豚などの家畜を介して感染が広まるケースがほとんどです。

さらにそのタンパク質の型にはH1〜H16まであり、ヒトに感染すると言われているのはH1〜H3の型であるといわれています。

そのため、ワクチンの種類もこれに合わせて作られているわけですが、鳥インフルエンザで話題になったH5N1型やH7N9型のウイルスが変異してヒトに感染したケースが確認されて以来、新たな大流行の懸念が叫ばれ、水際対策やワクチンの準備が急務です。

ヒトからヒトへの感染はまだ確認されていませんが、一度感染すると、その致死率は6割にものぼる驚異となっています。

Photo by Esparta Palma

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